NotebookLMの基礎知識と活用例

Tips：NotebookLMの基礎知識

Google社が提供するNotebookLMは、AI搭載型のメモ・リサーチをサポートするAI搭載したツールです

ChatGPTなど一般的に普及するAIは、インターネットで公開された情報をもとに回答しますが、 NotebookLMは「あなたがアップロードした資料のみをベースに回答する」ことができます

つまり、「高度な知識を土台に回答を返す、自分専用にカスタムしたAI」が実現できるのです

利用するための前提条件

NotebookLMを利用するには、以下の2点が前提です

1）Google Workspaceのビジネスプランで契約している

対象: Business Starter / Standard / Plus、Enterprise 各種、Education 各種など

2）管理者がNotebookLMを「ON」設定している

管理コンソール（管理画面）でNotebookLMのサービスを有効に設定している必要があります
（契約していても、管理者がオフにしていると利用できません）

注意点：機密情報の取り扱いについて

ビジネス向けのGoogle WorkspaceでNotebookLMに入力したデータ、アップロードした資料については、AIの学習（モデルのトレーニング）には使用されないとされています

ただし、事務所のセキュリティポリシーに従い、顧客の個人名や具体的な金額などは伏せた状態（マスキング）でアップロードすることをおすすめします

なお、個人向けのGoogle WorkspaceでのNotebookLMに入力したデータ、アップロードした資料は学習対象なので、ご注意ください

---

NotebookLMを活用するための主な手順

1. 読み込ませる資料を用意する（大量のPDFデータ、文書ファイル、Googleドキュメント・ウェブサイトのURLなど）
2. 資料をアップロードする
3. 目的に応じ、指示する

NotebookLMでできる主なこと

• 資料の自動要約と分析: 内容を即座に要約、重要なポイントを抽出
• ソースに基づいた回答: 質問に対し、アップロードした資料の中から根拠を探して回答〔回答には 引用元ソースが明示される ため、AI特有の嘘（ハルシネーション）を見抜きやすい〕
• 音声による解説（Audio Overview）: アップロードした資料の内容を、2人のAIがポッドキャスト形式で対話しながら解説〔耳から情報を入れたい時に非常に便利〕
• 新しいコンテンツの生成: アップロードした資料を基に、FAQ、学習ガイド、ブログ記事のドラフト、企画書などを自動作成

注意点：情報の正確性について

NotebookLMはソースとして読み込ませた情報の中から回答をするので、仕組み上ハルシネーション（※）は起こりにくいと考えます。しかし、ハルシネーションがまったく起こらないとは言えないので、心配な場合は回答時の出典を確認するようにしましょう。

※ハルシネーション：生成AIが、事実とは異なる情報や存在しない情報を、もっともらしく自信満々に生成する現象

税理士事務所でのNotebookLM活用シーン

1. 複雑な税制改正・通達の即時分析

毎年更新される税制改正大綱や、国税庁の質疑応答事例集（PDF）をアップロードします。

• 活用法: 「今回の改正で、資本金1億円以下の法人に影響する変更点を箇条書きで抽出して」と指示。
• メリット: 数百ページの資料から、特定の条件に合致する箇所を数秒で見つけ出せます。

詳しくはこちらのTipsに記載

NotebookLMを活用して、あなただけのQAサポートAIをつくる

2. 顧問先ごとの「ナレッジベース」構築

顧問先から預かった 過去の決算書、定款、議事録、特殊な取引の相談履歴 をノートブックにまとめます。

活用法: 「この会社が過去に行った役員退職金の支給基準はどうなっていた？」と質問。

メリット: 担当者が不在・交代のときでも、過去の経緯をAIが即座に回答。ソース（根拠）が表示されるため、誤認のリスクも防げます。

3. 音声解説機能（Audio Overview）の活用

移動中や作業中に、最新の通達や複雑な判例のPDFをAIに「対談形式」で解説させます。

• 活用法: 2人のAIが「今回の改正のキモはここだね」「実務上はここに注意が必要だ」と話し合う音声を聴く。

メリット: 読む時間がない多忙な時期でも、ポッドキャスト感覚で最新知識をインプットできます

4. インボイス・電帳法などの「実務FAQ」作成

国税庁のガイドラインや実務マニュアルを読み込ませます。

• 活用法: 顧問先から「この領収書は電子保存が必要？」と聞かれた際、読み込ませたガイドラインに基づき「FAQ形式」で回答案を作成。
• メリット: 職員による回答のバラツキをなくし、標準化された正確なアドバイスが可能になります